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レポート概要

この度、一般財団法人デジタルコンテンツ協会（DCAJ）は、『動画配信市場調査レポート2022』を発行しました。本レポートは動画配信の市場規模を把握するためDCAJが独自で調査した結果をまとめたものです。

調査の結果、2022年の動画配信市場規模を、4,230億円（前年比114％）と推計しました。緊急事態宣言等が断続的に発出される中で、コンテンツ消費のネットワークシフトに伴いSVODを中心に有料動画配信サービスの利用が大きく伸長し、動画配信事業者によるコンテンツ充実等の努力が結実して、市場規模は順調に増大しました。

今後動画配信市場は、日常のライフスタイルの中に定着して、レイトマジョリティにも受け入れられるフェーズに入りながら、2026年には5,250億円まで成長すると推計しました。

2022年の調査結果を収めた本レポートでは、ジャーナリスト／日本経済大学大学院特任教授・数土直志氏による特別寄稿「動画配信ビジネスが変えた国内アニメーションの現在とこれから」を巻頭に配するとともに、ライフスタイルの中に視聴習慣が根付き成長期を歩む動画配信市場の現状と課題、主な動画配信事業者の動向を紹介いたします。

・動画配信の定義
動画配信とは、インターネットやケーブルテレビなどのネットワークを経由し、ユーザーが観たい動画コンテンツを好きな時に視聴することができるVODサービス（Video On Demand）に加え、新しいジャンルとして立ち上がっているライブ配信サービスも、本レポートでは動画配信市場と定義する。

・本レポートにおける動画配信の範囲
本レポートでは、有料の動画配信サービス を対象とし、その市場規模は2022年1月～12月までにユーザーが支払った代金の総額としている。よって本市場規模には、動画配信事業者が得る広告費は含んでいない。


※本ページの内容は2022年版のものです。

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調査目的

2021年の国内の動画配信の市場規模、最新動向、ユーザー動向を把握し、今後のコンテンツ市場の発展に資することを目的とする。

調査方法

・事業者、関連団体の公表データの収集
・事業者ヒアリング調査

調査期間

2022年1月～2022年3月

調査主体

一般財団法人デジタルコンテンツ協会　URL：http://www.dcaj.or.jp/
（協力：株式会社シード・プランニング）

目次

Ⅰ.特集　動画配信ビジネスが変えた国内アニメーションの現在とこれから

Ⅱ.動画配信市場調査
　1．動画配信市場　調査概要
　2．動画配信とは
　　2．1．動画配信の定義
　　　＜参考＞動画広告市場について
　　　＜参考＞投げ銭について
　　　＜参考＞eスポーツについて
　　2．2．動画配信サービスの経緯
　　2．3．2021年～2022年の主な動画配信関連ニュース
　3． 動画配信市場の国内規模と最新動向
　　　3．1．市場規模の算出方法
　　　3．2．市場規模とその概況
　　　3．3．課題
　4．市場の今後
　5．主要企業の動向
　　5．1．エイベックス通信放送　（dTV）
　　5．2．NTTぷらら（ひかりTV）
　　5．3．JCOM（J:COM TV/ J:COMオンデマンド)
　　5．4．DMM.com（DMM.com）
　　5．5．U-NEXT　（U-NEXT）
　　5．6．ビデオマーケット（VideoMarket）
　　5．7．楽天グループ株式会社　（Rakuten TV）
　　5．8．Netflix　（Netflix)
　　5．9．Google　（Google Play ムービー＆TV、Youtube他）
　　5．10．Apple　（Apple TV+）
　　5．11．Amazon.com　（Amazon プライム・ビデオ）
　　5．12．ウォルト・ディズニー・カンパニー（Disney+）
　　5．13．HJホールディングス　（Hulu)
　　5．14．プレミアム・プラットフォーム・ジャパン　（Paravi)
　　5．15．パシフィックリーグマーケティング（パーソル パ・リーグTV）
　　5．16．DAZN GROUP　（DAZN）
　　5．17．AbemaTV　（ABEMA）
　　5．18．TVer　（TVer)
　6．主な動画配信サービスの事業者概要一覧